Institutional profile

教育情報の公開

学校教育法施行規則等の一部を改正する省令(平成22年文部科学省令第15号)に基づき、国際ファッション専門職大学の教育研究活動等の情報を公表しています。(2023年5月現在)

Guiding philosophy and goals
教育研究上の
目的・理念

目的・理念

建学の理念

本学の建学の理念は、「創造力」と「豊かな人間性」を教育の根幹とした人間性教育である。この理念のもと、本法人は自立した人格を育て、学ぶ意欲を持つ学生に応えるべく、最後まで学生の面倒を見る教育を実践してきた。そして、職業人としての遂行能力を獲得させる知識と技術教育を提供し、各業界で活躍できる人材の育成に努めてきた。

今般、これまでの法人の教育活動や社会活動で蓄積された経験を、新たな国際ファッション専門職大学に活かし、当該分野において中核的専門人材の養成に加えて、学術的な知見や見識を具備し高度な職業実践のための問題発見能力、解決能力を備えた人材育成の環境を、広く社会に開かれた形で提供することを企図している。今まで培った技術知に基盤を置く実践知に加えて、これからは学問知を基盤として、技術知を組み合わせた新たな実践知を創出する。

目的(学則 第1条)

国際ファッション専門職大学(以下「本学」という。)は、教育基本法及び学校教育法に則り、ファッション業界における地域社会や産業界との密接な連携による実践職業教育を通じて、時代に即した価値創造をもってグローバルに活躍できる専門性の高い人材を育成・輩出するとともに、地域の職業教育を先導する高等教育研究機関として、職業に関連する複合的新領域や実践職業教育の手法や効果に関する研究を行い、その成果を広く提供することにより社会発展に寄与することを目的とする。

国際ファッション専門職大学 3つのポリシー

国際ファッション専門職大学 3つのポリシー

学則

学則

Faculty data
教員に関する情報

教員構成

教員の年齢・男女構成

教員一覧

教員紹介

Admission and enrollment statistics
入学者・学生に
関する情報

入学者受け入れの方針

国際ファッション専門職大学 3つのポリシー

入学者数

2023年度 国際ファッション学部 172名

収容定員

国際ファッション学部

学科
入学定員
2年次編入定員
収容定員
ファッションクリエイション学科
80名

794名
ファッションビジネス学科
38名
2名
大阪ファッションクリエイション・
ビジネス学科
38名
2名
名古屋ファッションクリエイション・
ビジネス学科
38名
2名

在学する学生の数

2023年度 国際ファッション学部 714名

卒業者数等

2023年度 国際ファッション学部 155名

Course list and syllabi
授業科目・方法・内容及び年間授業計画

教育課程編成・実施の方針

国際ファッション専門職大学 3つのポリシー

シラバス

確認したいキャンパスをクリックし、遷移先の画面にて「シラバス検索」をクリックください。

科目一覧

カリキュラム

実務経験のある教員等による授業科目

実務経験のある教員等による授業科目

Grading and degree conferral policy
学修の成果に係る
評価及び卒業認定
の基準

Campuses
校舎等の施設

東京キャンパス
〒160-0023 
東京都新宿区西新宿1-7-3 総合校舎コクーンタワー
大阪キャンパス
〒530-0001 
大阪市北区梅田3-3-2 国際ファッション専門職大学 総合校舎
名古屋キャンパス
〒450-0002 
名古屋市中村区名駅4-27-1 総合校舎スパイラルタワーズ

Tuition and enrollment costs
授業料・入学金など

Career and wellness counselling
学生の修学、
進路選択及び
心身の健康等に
係る支援

入学から就職までのキャリアプランを一括して支援。 学生が安心して学習に集中するためのサポート体制を整えています。

  • 担任制、少人数クラスの授業運営
  • 図書室(自習室としても開放します)
  • 地域連携センターを設け、インターンシップや臨地実習中の学生フォロー
  • キャリアサポート・センターによるマンツーマンでの就職指導
  • 学費サポート(教育ローン、奨学金)など各種制度の利用相談

Other information
その他の情報

高等教育の修学支援新制度 確認申請書 財務情報 事業報告書 役員等名簿

教育課程連携協議会

開催状況等

校舎等の耐震化率

学校施設は「建築物の耐震改修の促進に関する法律(平成七年法律第百二十三号)」により、所有者に耐震診断及び耐震改修の努力義務が課されるとともに、大学は学校教育法(昭和二十二年法律第二十六号)及び同法施行規則(昭和二十二年文部科学省令第十一号)により学生の教育研究環境を含めた教育研究活動等についての情報を公表することが求められています。

本学校法人のすべての建物が新耐震基準の定められた1981年7月1日以降に建築された建物です(2023年4月1日現在)。
そのため、日本私立学校振興・共済事業の「私立学校校舎等実態調査」に基づき耐震化率を算出すると100%です。

設置に係る設置計画履行状況報告書

令和4年5月1日現在

認証評価

本学の専門分野を評価できる認証評価機関(文部科学大臣の認証を受けた機関)が存在しなかったため、学校教育法第109条第3項但し書により、専門職大学分野別認証評価の専門家を中心にファッションビジネス分野の専門家を加えた自己点検評価第三者検証委員会を設置し、評価いただきました。

令和5年度 自己点検評価書 令和5年度 自己点検評価第三者検証報告書